チャーチスクールは「経営」するものではない

　昨日に続いてチャーチスクールの、今日は経営について書きたい。

　チャーチスクールの収益は、基本的に生徒からの納付金（授業料や施設利用料など）のみである。別途、寄付金や献金などもあるが、昨日書いたように、これらがメインであってはいけない。

　各種公立学校、私立学校との違いは、国からの補助金が一切受けられないという点にある。無認可なのだから、当然と言えば当然である。私塾や予備校と同じだ。

　私立学校の収入の内訳は、国からの補助金が３割、生徒からの納付金が６割、同窓会等からの寄付金が１割程度となっている。それで生徒が数百人いて、ようやく経営が成り立つ。が、少子化の進行で、経営はますます困難になっていくと言われている。

　チャーチスクールはもっと深刻である。国からの補助金はなく、生徒は多くてせいぜい５０〜６０人程度。その分授業料を高くできるかと言うと、できない。なぜならチャーチスクールに子どもを入れたいのはクリスチャン家庭で、彼らは自分の教会の礼拝で献金しているし、場合によっては（聖書の解釈に従って）全収入の十分の一を、礼拝とは別に献金しているからだ。
　中流以上の家庭であっても、教育費にかけられる額は、どうしても制限されてしまう。
　それに、中流以上の家庭というのは、教会では珍しい存在だと思う。教育費をほとんど払えない家庭の方が多いというのが、私の経験だ。

　以上のことから、チャーチスクールは構造的に経営難なのである。
　成立させるためには、何かを削るしかない。そして現実的に削りうるのは、人件費しかない。
　つまり基本的に教師は、無給か、有給でも薄給になる。
　が、それも生徒が５０人６０人いればの話だ。多くのスクールはそこまで集められない。ほとんどの教師が無給状態にならざるを得ない。
　

　私は、そもそもチャーチスクールは「経営」するものではないと思っている。

　チャーチスクールとは、文字通り「教会の学校」だ。だから教会がスクールを支えるというのが、最も健全な形だと私は信じている。
　多くの教会は、日曜以外は礼拝堂を使わない。だから平日はそこをスクールとして使えるだろうし、平日動ける牧師や信徒たち（多くは主婦であろう）が、教師として働ける。
　そうすれば、スクールの運営にはほとんどお金がかからない。生徒の人数にも左右されにくい（むしろ生徒は少ない方がいい）。教師として働く信徒たちにも、少なからず給料を払うこともできるだろう。

　私は、これがチャーチスクールの本来あるべき姿だと思っている。

　が、現在、一部のチャーチスクールに「学校化」を目指す動きがある。教会と切り離して、独立した経営を成り立たせようというのだ。
　その動機には、「素人が経営するチャーチスクールになんて行かせられない」という内外からの批判に応えてのものがあるのかもしれない（それはそれで一理ある）。
　が、そのためにチャーチスクールとしての在り方まで変えようとするのは、浅はかというものだ。

　いずれにせよチャーチスクールの独立というのは、上記の通り、構造的に不可能に近い。
　それに学校化を目指すなら、初めから私立のミッションスクールを作れば良かったはずだ。

　スクールをどうするか、という議論の前に、「自分たちはいったい何がしたいのか」を明確にすべきだと思う。

※この記事を読むと、私がチャーチスクールについて肯定的に書いているように思われるかもしれないが、私は現在、チャーチスクールを否定的に考えている。それについては次回に書きたい。